優秀企業に共通する第一の条件は、取り組む事業の範囲について考え方で「分からないことは分ける」とういうものだ。
経営者が分かっていない事業を自分の責任範囲の事業として手がけてはいけない。
取り組む事業の範囲については、社長の現場感覚が必要である。
優秀企業の経営者は、自社が取り組むべき事業の範囲を明確に認識している。
特に、その会社が取り組むべきべない事業が明確であり、経営者が分からない事業は決して手がけない。
独自性の発揮とは言っても、他社と違う事業をやるということより、むしろ「他社がやるからやる」ということをしない。
すなわち「やらない勇気」を持つことのほうが大切である。
社長が分かったふりをして経営しているケースが、最も成果が悪い。
「選択と集中」が重要である。
得意分野を選択し、そこに集中してくれ、ということだ。
得意分野に集中していれば、競争力があるのは当たり前。
●なぜ経営者の理解の範疇に絞るのか
経営トップが現場の実態を体感できることが重要だ。
いくら優れた人であったとしても、人間である以上、一人の社長が事業について本当に把握でき、遂行できる範囲には、自ずから限界がある。
そしてその把握が不十分な場合、社長が事業の現場感覚を持つことができず、トップとして鋭い意志決定ができなくなる。
だから、社長が現場の実態を体感できることは、企業経営には想像以上に極めて重要である。
成功のためには「現場、現物、現実」の３つの「現」を重視しよう。
「二兎を追うもの、一兎を得ず」だ。
うまくいっている企業は意味のある考え、あるいはコンセプトのまとまった塊になっていて、優秀な企業の経営者は、自企業について、そのコンセプトを明快に説明できる。
特に、自社が取り組むべきでない事業を判断するうえで、そのコンセプトが実際に有効に機能している。
自社のコンセプトから乖離した「新規事業」、「新規参入」を行ってもうまくいくはずがない。
企業が意味のあるコンセプトのまとまった塊になっている場合、ある意味での狭さとその外側はやらないという境界性があることにより、企業内部での技術や製品の連携性絡み合いが生まれ、意識せずとも社内での自然発生的なコミュニケーションを容易にし、シナジー（相乗）効果を生むことができる。
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